香典返し、会食、式場選び…。
実は葬儀費用の大半は「葬儀そのもの」以外で決まることが多いのです。
香典返し、会食、式場選び…といった、葬儀そのもの以外の要素が、実は葬儀費用の大半を占めることが少なくありません。
例えば、会食の内容や参加人数、香典返しの品物の種類と価格帯、さらには式場の立地や規模、設備によっても費用は大きく変動します。
家族葬であっても火葬が終わってからの繰り上げ初七日法要での会食費も実は大きかったりします。
遺族が30人くらいいたとして、お一人1万円のお食事を振る舞ったとします。そして飲み物代。意外と税込みでプラス40万円！
これらの要素は、故人や遺族の意向、遺族親族と参列者の数、地域の慣習などによって様々ですが、事前にしっかりと検討し、見積もりを取ることが賢明です。
これらの要素、具体的には葬儀の形式（家族葬、一般葬、一日葬など）、会場の規模や設備、祭壇の装飾、棺の種類、骨壷、霊柩車、火葬料金、返礼品、飲食接待費、僧侶へのお布施、そしてそれに伴う人件費や運営費用などは、故人や遺族の意向、参列者の数、地域の慣習や宗教宗派によって大きく異なります。
宗派によって活用する備品などや装備も変わります。
神道の場合、お供え物もあります。
故人が生前に希望していた「静かなお見送り」であれば家族葬が適しており、それに伴う費用は抑えられる傾向にあります。
一方で、故人の交友関係が広く、多くの参列者が見込まれる場合は、広めの会場や十分な返礼品・飲食の準備が必要となり、費用も増加します。
生前中、個人のエンディングノートではしめやかにとご希望されたにもかかわらず、遺族としては、それは無理だと思われる方もいらっしゃいます。
ご家族の中できちんとお話をなさってください。
また、地域によっては特定の葬儀形式や慣習が根付いている場合もあり、それに従うことでスムーズに進行できる一方で、費用面での選択肢が限られることもあります。
さらに、同じ葬儀社であってもプランによって含まれるサービスや物品が異なるため、複数の葬儀社の見積もりを比較検討することが非常に重要です。
これらの要素を事前にしっかりと検討し、複数の葬儀社から詳細な見積もりを取ることは、後々のトラブルを防ぎ、遺族の経済的負担を軽減するためにも極めて賢明な選択と言えるでしょう。
前にもお伝えしておりますが、葬儀社に訪れるときは必ず複数名にて。
相手が言った、言わないなどだけでなく、自分が見落としていることや忘れていることもありますので。
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見積もりを取る際には、追加費用が発生しうる項目（例：安置料金、ドライアイスの追加など）についても確認し、総額がいくらになるのかを明確に把握することが肝要です。
そうすることで、予期せぬ高額な出費を避け、納得のいく形で故人を見送ることができます。
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